これからの社員の健康を考える

これからの社員の健康を考える
～新しいかたちの健康支援アウトソース～

経営者のみなさま

社員の健康管理にはどのような方法を取り入れていますか？

・朝から活気のない社員が心配だ
・健診や人間ドックを設定しているが、社員の健康問題はなくならない
・社員の体調が気になっているが、声をかけるタイミングを迷ったことがある

健康管理は、医療の専門家にお任せください。

企業において健康診断が法律で定められています。

大企業では、保健師と産業医が連動して健康管理を行っています。

中小企業等では企業の規模や活動に応じて、保健師によってカスタマイズされた健康支援を取り入れる企業 が多くあります。

保健師は国家資格です。
法律によると、保健師は「保健指導に従事することを業とする者」とされていて
専門性によって、産業保健師、行政保健師、学校保健師、病院保健師に分かれています。

現役で働く保健師の9割は行政保健師です。
一般的にイメージされる
高齢者や赤ちゃんの健康診断を手伝っている人、家庭訪問をしている人は行政保健師です。

産業保健師は
健康診断後
「体のことで心配がある」
「再検査の通知が届いてドキドキしている」

このような相談を聞いたり
健康面でのアドバイスやサポートをする医療職となります。

この産業保健師は保健師全体の1割未満と極少数です。

保健師が従事している事業場では、97%が保健指導を実施しているという厚生労働省の調査結果もあがっています。

企業内では

不眠やうつなどのメンタルヘルス
長時間勤務による慢性疲労
癌や心臓病に罹る社員の増加

など昨今の企業が抱える健康上の問題は数多くあります。

それに対して世間では
・健診の受診率をあげろ
・健診項目を充実させるといい
・健診後には保健指導するのが望ましい
と言われていますが・・・・

日本の健診では2人に1人以上の割合で異常が見つり
その推移は右肩上がりなのが現実です。

企業内だけではなく、企業における健康コンサルタントの観点から

社員の健康を確認し分析する
法律を遵守したうえで問題を打破していく

これらを確実に実行することで
経営者と社員の生産性（パフォーマンス）を上げていくことが可能であると考えています。

私は看護師と保健師という免許を活かし
産業保健師として大手家電メーカーの健康管理部門に勤めていました。

専属産業医が常駐し診療所を併設していましたので、仕事は多岐に渡りました。

具体的に担当していた仕事は

・メンタルヘルスプロジェクトの企画
・休職者の職場復帰支援
・人事や総務部門と連携しての最適な職場配置
・職場環境の調整
・健診実施、データ分析
・健診で見つかった異常値へを示す社員へのフォローアップ
・社員への健康講和会
・社員食堂メニューのヘルシー改革
・企業内診療所の内科、精神科診療の看護など

大企業で豊富な予算があり恵まれていた健康管理業務でしたが
それでも社員の健診データは日本のデータと同様に毎年悪化を続けました。

そのような医療体制に疑問を持ち、転職を決め
現代医学以外の手法で人々の健康を支援する方法を模索し、実践し続けてきました。

その甲斐があって今、社会で起きている様々な健康問題に対して解決案をご提案できる経験値が加わったと自負しています。

私が自信を持ってご提供する「企業健康コンサルタント」の内容
①健康に関するお悩みをお聞きし、幅広い視点からの現状分析
②優先順位を付け、結果が得られる健康管理システムをご提案
③経営者と社員がより健康的な社会生活を送り続ける仕組みづくり

コンサルタントの内容や詳細は無料相談にて説明させていただきます。

小さなお悩みから、お気軽にご相談ください。

産業医のいない企業でのお悩みを聞かせてください。
お役に立てるかもしれません。

私は「企業健康コンサルタント」であり健康面の専門家です。

「企業健康コンサルタント」を活用することで
社員のパフォーマンスを健康面から後押しする選択肢はいかがでしょうか。

健診、医療費、欠勤や病欠社員支援にかけていた予算の一部を
「企業健康コンサルタント」に割り振ってみませんか。

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